1.【概要】:
日本電気硝子(5214)は電子・情報ガラス(半導体/ディスプレイ)と機能材料(医療/建築)を主力事業とするメーカーです。2024年12月期の売上高は前期比+6.9%増の2,992億円、営業利益は△104億円から61億円の黒字転換を達成。ディスプレイ価格改定と半導体向けサポートガラス好調が収益改善の原動力となりました。
2.【業績予想】:
項目 | 2025年度予想 | 増減率 |
---|---|---|
売上高 | 3,100億円 | +3.6% |
営業利益 | 200億円 | +226.8% |
年間配当 | 145円 | 15円増額 |
3.【財務項目】:
財務項目 | 金額 (百万円) | 前期比 (%) |
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売上高 Revenue | 299,237 | +6.9 |
売上総利益 Gross Profit | 54,322 | +63.4 |
営業利益 Operating Income | 6,120 | △104→+61 |
営業利益率 Operating Margin | 2.0% | +5.7pt |
経常利益 Ordinary Income | 12,417 | △94→+124 |
純利益 Net Income | 12,091 | △261→+120 |
総資産 Total Assets | 695,163 | △1.2 |
流動資産 Current Assets | 285,495 | +12.8 |
固定資産 Non-Current Assets | 409,668 | △9.1 |
流動負債 Current Liabilities | 123,007 | +12.8 |
固定負債 Non-Current Liabilities | 84,597 | △19.3 |
純資産 Net Assets / Equity | 487,559 | △0.5 |
自己資本比率 Equity Ratio | 69.6% | +0.4pt |
4.【損益計算書からの洞察】:
項目 | 分析結果 |
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売上高動向 | 電子・情報部門(+18%)が牽引、半導体需要拡大で収益構造改善 |
利益率改善要因 | 原燃料高騰を価格転嫁(ディスプレイ改定)・事業構造改革の効果 |
費用構造 | 販管費48億円(前期43.6億円)増加も、評価損解消が利益押上げに寄与 |
5.【貸借対照表からの洞察】:
項目 | 分析結果 |
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流動性改善 | 現預金1,239億円(前期+64.4%)増で財務基盤強化 |
負債削減 | 有利子負債904億円(△61億円)、長期借入金454億円に圧縮 |
資産効率 | 不要資産売却(固定資産売却益277億円)でROA0.9%改善 |
6.【キャッシュフローからの洞察】:
項目 | 分析結果 |
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営業CF | 522億円(前期△13億円)と大幅改善、実業体質回復の兆候 |
投資活動 | 半導体設備投資を継続(△171億円支出)しながら資産売却(490億円収入)でプラス |
フリーCF | △△算出不可(投資活動CF収入426億円で実質+財務活動前) |
7.【分析・評価】:
項目 | 評価(5段階) | 理由 |
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収益性 | 4 | 半導体向け比率拡大で持続的成長基盤形成 |
安全性 | 5 | 自己資本比率69.6%で業界最高水準の財務体質 |
成長性 | 3 | 次期営業利益予想3倍増と急成長期待(半導体需要継続可否に依存) |
効率性 | 4 | 流動比率232%で短期債務処理能力優位 |
8.【課題】:
- 中国市場収益比率45%の為替リスク
- 半導体サイクル減速時に対応可能な事業多様性不足
- ディスプレイ価格改定効果の持続性懸念
9.【結論】:
日本電気硝子は半導体向け材料の需要拡大を背景にV字回復を遂げたものの、依然として業績は市場動向に左右されやすい構造です。自己資本比率70%近い堅実な財務体質と1,000億円規模の自社株買いによる株主還元姿勢が強みですが、P/E比率(仮に20倍想定)が業界平均15倍を上回る点に注意が必要です。短期では半導体サイクル変動の影響を受けやすいため、中長期視点でROE8%を目指す「EGP2028」計画の進捗を注視しつつ、下落時の積立投資が有効でしょう。リスク許容度に応じて核心保有比率を5%以下に抑えるポートフォリオ構築を推奨します。