5332 TOTO 決算分析レポート

2025年3月期第3四半期決算短信

1.【概要】 :
TOTO株式会社は、住宅設備機器を主力事業とする企業です。2025年3月期第3四半期の業績は、売上高が前年同期比+3.3%増加し、営業利益も+26.1%増加しましたが、包括利益は-28.5%減少しています。本レポートでは、財務状況や業績動向を詳細に分析し、投資判断に役立つ情報を提供します。

2.【業績予想】 :

  • 売上高: 730,000百万円(前年比 +3.9%)
  • 営業利益: 48,000百万円(前年比 +12.2%)
  • 経常利益: 48,000百万円(前年比 -6.8%)
  • 親会社株主に帰属する当期純利益: 36,000百万円(前年比 -3.2%)

3.【財務項目】 :

財務項目金額 (百万円)前年同期比 (%)
売上高 Revenue542,304+3.3
売上総利益 Gross Profit194,406+8.5
営業利益 Operating Income41,506+26.1
営業利益率 Operating Margin7.7%+1.4ポイント
営業外収益・費用 Non-Operating Income/Expenses5,544-5.7
経常利益 Ordinary Income45,492+21.1
純利益 Net Income36,402+37.4
総資産 Total Assets801,400+1.4
流動資産 Current Assets352,961-0.3
固定資産 Non-Current Assets448,438+2.8
流動負債 Current Liabilities212,700-5.1
固定負債 Non-Current Liabilities57,935+4.4
純資産 Net Assets / Equity530,764+4.0
株主資本 Shareholders’ Equity436,151+4.7
流動比率 Current Ratio1.66+0.08
自己資本比率 Equity Ratio65.2%+1.6ポイント
負債比率 Debt Ratio33.8%-1.0ポイント

4.【損益計算書(Income Statement)からの洞察】 :

項目分析結果
売上高(Revenue)売上高は前年比+3.3%増加し、特に海外住設事業が貢献。日本市場も堅調。
利益率の分析営業利益率は7.7%と改善。原価管理と販管費の効率化が寄与。
費用の構造販売費及び一般管理費は前年比+4.6%増加。新製品開発やマーケティング投資が要因。

5.【貸借対照表(Balance Sheet)からの洞察】 :

項目分析結果
資産の状況総資産は前年比+1.4%増加。有形固定資産の増加が主因。
負債と資本のバランス負債は前年比-3.3%減少。流動負債の減少が寄与。自己資本比率は65.2%と健全。
財務の健全性流動比率1.66と自己資本比率65.2%で、財務基盤は安定。

6.【キャッシュフロー計算書(Cash Flow Statement)からの洞察】 :

項目分析結果
営業キャッシュフロー算出不可
投資活動と財務活動算出不可
フリー・キャッシュフロー算出不可

7.【分析・評価】 :

項目評価理由
収益性良好営業利益率が7.7%と改善。売上高も堅調に推移。
安全性高い自己資本比率65.2%と流動比率1.66で財務健全性が高い。
生産性やや低い1株当たり純利益214.58円と改善したが、業界平均と比較して低い。
効率性良好販管費の効率化が進み、営業利益率が向上。
成長性やや低い売上高成長率+3.3%と業界平均を下回る。
キャッシュフロー算出不可キャッシュフロー計算書のデータ不足。

8.【総括と投資判断】 :
【企業の成長性とリスクのバランス】

  • TOTO株式会社は、住宅設備機器市場で堅調な業績を維持していますが、成長性はやや低く、業界平均を下回っています。財務健全性は高く、安全性に優れていますが、キャッシュフローのデータ不足が懸念点です。

【株価の評価】

  • 1株当たり純利益214.58円と改善していますが、P/E比率やP/B比率などの詳細なバリュエーション指標は算出不可です。現時点での株価評価は困難です。

【投資家へのアドバイス】

  • 短期的には、財務健全性の高さからリスクは低いと考えられますが、成長性の低さがネックです。長期的には、新製品開発や海外市場拡大の進展に注目が必要です。

9.【課題】:

  • キャッシュフロー計算書のデータ不足により、資金繰りの詳細な分析が困難。
  • 成長性が業界平均を下回っており、新たな成長戦略が必要。

10.【結論】:
TOTO株式会社は、財務健全性が高く、安全性に優れた企業です。営業利益率の改善や売上高の堅調な推移は評価できますが、成長性の低さが課題です。キャッシュフローのデータ不足も懸念点です。短期的にはリスクが低いと判断できますが、長期的な投資判断には、新製品開発や海外市場拡大の進展を注視する必要があります。投資家は、これらの要素を総合的に考慮し、慎重に判断することが求められます。