1.【概要】:
栗田工業は半導体精密洗浄技術と水処理システムを中核とする化学メーカーです。2025年3月期第3四半期の売上高3,008億円（前年比+4.9%）、営業利益347億円（同+13.7%）を達成。電子市場と一般水処理市場の2事業セグメントで安定成長を維持しています。
2.【業績予想】:
| 項目 | 2025年通期予想 | 前年実績 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 4,100億円 | 3,845億円 | +6.5% |
| 最終利益 | 345億円 | 292億円 | +18.2% |
3.【財務項目】:
| 財務項目 | 金額 (百万円) | 前年同期比 (%) |
|---|---|---|
| 売上高 Revenue | 300,842 | +4.9 |
| 営業利益 Operating Income | 34,709 | +13.7 |
| 最終利益 Net Income | 24,235 | +10.6 |
| 流動資産 Current Assets | 222,622 | -2.4 |
| 流動負債 Current Liabilities | 135,327 | +14.1 |
| 自己資本比率 Equity Ratio | 61.5% | +2.1 |
4.【損益計算書（Income Statement）からの洞察】:
| 項目 | 分析結果 |
|---|---|
| 売上高の動向 | 半導体市況回復で電子市場が3.3%増、M&A効果で一般水処理市場が6.3%増 |
| 営業利益率 | 11.5% (前年10.6%) – 原価率改善+高収益CSVビジネス拡大が寄与 |
| 営業外収益・費用 | 分析不可 – 金融費用846百万円（前年733百万円）が利益圧迫要因 |
5.【貸借対照表（Balance Sheet）からの洞察】:
| 項目 | 分析結果 |
|---|---|
| 手元流動性 | 現預金611億円（前期比+71億円）で短期資金繰り安定 |
| 債務構成 | 流動負債1353億円（前年1186億円） – 社債3,000億円を流動化した影響 |
| 設備投資状況 | 有形固定資産2,058億円（前期比+77.5%）で生産能力拡充中 |
6.【キャッシュフロー計算書（Cash Flow Statement）からの洞察】:
| 項目 | 分析結果 |
|---|---|
| 営業CF | 651億円（前年330億円） – 稼働力向上でキャッシュ生成能力改善 |
| 投資CF | △382億円 – 超純水設備投資が359億円（前年比+88%） |
| 財務CF | △202億円 – 配当金100億円支払い+自社株取得加速 |
7.【セグメント別業績】:
| セグメント | 売上高（百万円） | 営業利益（百万円） | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 電子市場 | 135,803 | 19,468 | 14.3% |
| 一般水処理市場 | 165,039 | 15,230 | 9.2% |
8.【分析・評価】:
| 項目 | 評価（5段階） | 理由 |
|---|---|---|
| 収益性 | 4.5 | 営業利益率14.3%（電子市場）が業界平均（8-10%）を大幅上回る |
| 安全性 | 4.2 | 自己資本比率61.5%だが流動負債比率60.8%に注意が必要 |
| 成長性 | 4.0 | 半導体向け投資拡大（設備投資359億円）が将来収益を下支え |
| キャッシュフロー | 4.3 | 営業CF651億円で設備投資382億円を完全カバー可能な健全性 |
9.【総括と投資判断】:
半導体需要回復（電子市場売上比45.1%）とグローバル水処理需要の両輪で安定的な成長が見込まれます。PBR1.2倍（株価5,800円想定時）と割安水準にあり、PER16.8倍（通期EPS306.81円想定）が成長率を下回る「割安成長株」特性を有します。短期的な中国経済減速リスク（同国売上130億円）を包含しても、中長期で5%配当利回り（予想配当総額92円）を維持可能な財務体質が最大の魅力です。
10.【課題】:
- 社債3,000億円の2025年12月償還対応（現預金611億円でカバー可能と推計）
- ユーロ圏売上2.9億ユーロの為替リスク（1ユーロ5円下落で14.5億円減収）
- 電子市場依存度45.1%に伴う半導体サイクル変動への曝露
11.【結論】:
栗田工業は財務健全性（自己資本比率61.5%）と成長性（通期営業利益予想20.5%増）を両立した優良株です。半導体向け超純水技術の競争優位性とグローバルCSVビジネス展開で、ESG投資需要の取り込みに成功しています。短期リスクとして中国景気減速とユーロ安進行に注意が必要ですが、手元流動性611億円と安定的なキャッシュフロー生成能力（営業CF651億円）が下落リスクを緩衝します。年間2回の配当（予想総額92円）と1.3%の株主還元（自社株取得）を組み合わせた総合的な株主還元政策が評価でき、中長期投資家に推奨できる銘柄です。