1.【概要】:
セガサミーHDはエンタテインメントコンテンツ・遊技機・ゲーミング事業を中核とする企業です。2025年3月期第3四半期は遊技機事業の大幅減収により売上高が前年比▲8.1%減少し、営業利益も▲20.8%減となりましたが、フェニックスリゾート売却益など特別要因により純利益は17.3%増加しました。新設ゲーミング事業の急成長とエンタテインメントIPの拡大が今後の鍵です。
2.【業績予想】:
項目 | 通期予想値(百万円) | 前期比(%) |
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売上高 | 425,000 | △9.4 |
営業利益 | 46,000 | △20.5 |
株主帰属純利益 | 37,500 | +13.4 |
3.【財務項目】:
財務項目 | 金額 (百万円) | 前年同期比 (%) |
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売上高 Revenue | 322,316 | △8.1 |
売上総利益 Gross Profit | 148,807 | △3.2 |
営業利益 Operating Income | 43,706 | △20.8 |
営業利益率 Operating Margin | 13.6% | △2.3pt |
経常利益 Ordinary Income | 49,410 | △13.9 |
純利益 Net Income | 41,756 | +17.3 |
総資産 Total Assets | 645,673 | △1.3 |
流動資産 Current Assets | 387,011 | △2.0 |
固定資産 Non-Current Assets | 258,662 | △0.1 |
流動負債 Current Liabilities | 104,438 | △22.9 |
固定負債 Non-Current Liabilities | 158,150 | △1.6 |
自己資本比率 Equity Ratio | 59.3% | +4.7pt |
流動比率 Current Ratio | 370.6% | +79.1pt |
4.【損益計算書(Income Statement)からの洞察】:
項目 | 分析結果 |
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売上高動向 | エンタテインメント(+8.2%)が遊技機(-35.6%)/ゲーミング(+222.6%)をカバー不能 |
営業利益率低下 | 営業利益率13.6%→11.8%に悪化、AM&TOY分野の原価高が影響 |
純利益増加要因 | 事業売却益など特別利益9,181百万円が利益押上げ(前期473百万円) |
5.【貸借対照表(Balance Sheet)からの洞察】:
項目 | 分析結果 |
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財務健全性向上 | 現預金1,680億円・自己資本比率59.3%と高い安全性 |
資産効率 | 遊技機事業減収で有形固定資産が49億円→13億円に大幅圧縮 |
資本政策 | 自己株式取得99億円実施も、依然3,569億円の内部留保を保有 |
6.【分析・評価】:
項目 | 評価(5段階) | 理由 |
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収益性 | 3 | 中核事業の遊技機が鈍化するもIP活用で補完 |
安全性 | 5 | 流動比率370%・現預金1,680億円で極めて堅調 |
成長性 | 4 | ゲーミング事業222%増・ソニック映画好調 |
効率性 | 3 | 遊技機減収で資産回転率0.50→0.49に低下 |
キャッシュフロー | 4 | 営業CFは堅調(減価償却費97億円含む) |
8.【総括と投資判断】:
【成長性とリスク】エンタテインメント部門の国際IP展開(ソニック映画4.6億ドル興収)とゲーミング新事業の急成長(米国スロット好調・韓国リゾート稼働率84.6%)が柱。ただし遊技機回復遅延(新機種投入成否)と円安継続リスクが課題。
【バリュエーション】通期純利益375億円予想に対し、P/E比率20倍と仮定すれば時価総額7,500億円が目安。現時点の流動性余力(1,680億円現預金)を考慮すれば中期成長投資に適した水準。
【投資戦略】短期では遊技機回復待ち姿勢、中長期ではゲーミング統合(M&A完了後)とトランスメディア戦略の進展を見据えた積立投資が有効。5%程度の利回り向上を期待できる段階。
9.【課題】:
- 遊技機事業の回復時期不透明(新機種投入は2024Q4)
- 円安継続でAM&TOY原費率35%まで上昇
- GAN買収遅延(2026Q1完了予定→シナジー実現遅れ)
10.【結論】:
セガサミーHDは財務基盤の堅牢性(A評価)とエンタメIPの国際展開力が強み。短期的な遊技機不振をゲーミング新事業と映画収益でカバーする構図が明確。2026年度のM&A統合完了後を見据えた中長期投資に適し、現時点の株価水準(自己資本比率59%・PBR1.0倍前後)は安全域。ただし遊技機回復が四半期以上遅延する場合には下方修正リスクあり。分散投資ポートフォリオの5-10%枠で積立投資を推奨。最大リスク要因である円相場動向には為替ヘッジ対応が望ましい。