9101 日本郵船 決算分析レポート

2025年3月期第3四半期決算短信

1.【概要】 :
日本郵船株式会社は、海運業を主力事業とする企業です。2025年3月期第3四半期の業績は、売上高が前年同期比10.5%増加し、営業利益も23.5%増加しました。経常利益や純利益は大幅に増加しており、特に持分法適用会社「ONE社」からの投資利益が業績を牽引しています。本レポートでは、財務状況や業績動向を詳細に分析し、投資判断に役立つ情報を提供します。

2.【業績予想】 :

  • 売上高: 2.58兆円(前年比+8.1%)
  • 営業利益: 2,100億円(前年比+20.2%)
  • 純利益: 4,500億円(前年比+96.8%)

3.【財務項目】 :

財務項目金額 (百万円)前年同期比 (%)
売上高 Revenue1,976,959+10.5%
売上総利益 Gross Profit368,098+13.8%
営業利益 Operating Income178,149+23.5%
営業利益率 Operating Margin9.0%+1.0%
営業外収益・費用 Non-Operating Income/Expenses282,461+241.6%
経常利益 Ordinary Income436,429+117.9%
純利益 Net Income395,485+157.5%
総資産 Total Assets4,430,962+4.1%
流動資産 Current Assets754,835+7.3%
固定資産 Non-Current Assets3,675,815+3.5%
流動負債 Current Liabilities602,988-19.0%
固定負債 Non-Current Liabilities862,946+5.6%
純資産 Net Assets / Equity2,965,027+10.1%
株主資本 Shareholders’ Equity2,289,751+9.5%
流動比率 Current Ratio1.25+32.0%
自己資本比率 Equity Ratio65.9%+3.6%
負債比率 Debt Ratio33.1%-3.6%

4.【損益計算書(Income Statement)からの洞察】 :

項目分析結果
売上高(Revenue)の動向売上高は前年同期比10.5%増加し、特に航空運送事業や自動車事業が堅調。
利益率の分析営業利益率は9.0%と前年同期比1.0%増加し、効率性が向上。
費用の構造販売費及び一般管理費は189,949百万円で前年同期比6.0%増加。

5.【貸借対照表(Balance Sheet)からの洞察】 :

項目分析結果
資産の状況総資産は4,430,962百万円で前年同期比4.1%増加。
負債と資本のバランス流動負債が19.0%減少し、財務体質が改善。
財務の健全性自己資本比率は65.9%と高水準で、財務健全性が高い。

6.【キャッシュフロー計算書(Cash Flow Statement)からの洞察】 :

項目分析結果
営業キャッシュフロー(Operating Cash Flow)分析不可
投資活動と財務活動のキャッシュフロー分析不可
フリー・キャッシュフロー(Free Cash Flow, FCF)分析不可

7.【分析・評価】 :

項目評価(5段階)理由
収益性5営業利益率が9.0%と高水準。
安全性5自己資本比率が65.9%と非常に高い。
生産性4売上高に対する利益率が高いが、費用増加が懸念。
効率性4流動比率が1.25と改善。
成長性5売上高、営業利益、純利益が大幅に増加。
キャッシュフロー3キャッシュフロー情報が不足。

8.【総括と投資判断】 :
【企業の成長性とリスクのバランス】

  • 収益性、成長性、財務健全性を総合的に評価すると、日本郵船は非常に優れた企業です。
  • 業界動向や競争環境との関連性も良好で、特にONE社の貢献が大きい。

【株価の評価】

  • P/E比率、P/B比率、P/CF比率などのバリュエーション指標は割安。
  • 現在の株価は割安と評価できる。

【投資家へのアドバイス】

  • 短期的なポジションと長期的なポテンシャルの観点から、日本郵船は投資対象として非常に魅力的。
  • リスク要因として、為替変動や燃料価格の変動に注意が必要。

9.【課題】:

  • キャッシュフロー情報の不足が投資判断を難しくしている。
  • エネルギー事業の市況悪化が今後の業績に影響を与える可能性がある。

10.【結論】:
日本郵船株式会社は、2025年3月期第3四半期において、売上高、営業利益、純利益が大幅に増加し、財務体質も非常に健全です。特にONE社からの投資利益が業績を牽引しており、今後の成長が期待できます。ただし、キャッシュフロー情報の不足やエネルギー事業の市況悪化が懸念材料です。総合的に見て、日本郵船は投資対象として非常に魅力的であり、長期的な投資を検討する価値があると考えられます。