4901 富士フイルムホールディングス 決算分析レポート

2025年3月期第3四半期決算短信

1.【概要】 :
富士フイルムホールディングス株式会社は、ヘルスケア、エレクトロニクス、ビジネスイノベーション、イメージングを主力事業とする企業です。2025年3月期第3四半期の業績は、売上高が前年同期比8.0%増加し、営業利益も9.0%増加しましたが、経常利益については3.3%の減少が見られました。本レポートでは、財務状況や業績動向を詳細に分析し、投資判断に役立つ情報を提供します。

2.【業績予想】 :
2025年3月期の業績予想は、売上高3,150,000百万円(前期比+6.4%)、営業利益315,000百万円(前期比+13.8%)、税引前当期純利益325,000百万円(前期比+2.4%)、当社株主に帰属する当期純利益250,000百万円(前期比+2.7%)とされています。

3.【財務項目】 :

財務項目金額 (百万円)前年同期比 (%)
売上高 Revenue2,327,519+8.0
売上総利益 Gross Profit955,753+9.3
営業利益 Operating Income223,279+9.0
経常利益 Ordinary Income237,147+3.3
純利益 Net Income181,539+4.5
総資産 Total Assets5,278,927+10.4
流動資産 Current Assets1,679,258+6.6
固定資産 Non-Current Assets3,622,277+10.6
流動負債 Current Liabilities1,154,310-1.0
固定負債 Non-Current Liabilities727,814+63.8
純資産 Net Assets / Equity3,396,803+7.1
株主資本 Shareholders’ Equity3,392,587+6.9
流動比率 Current Ratio145.5%+10.4 pt
自己資本比率 Equity Ratio64.3%-2.0 pt
負債比率 Debt Ratio55.5%+4.7 pt

4.【損益計算書(Income Statement)からの洞察】 :

項目分析結果
売上高(Revenue)の動向売上高は前年同期比8.0%増加し、堅調な成長を示している。特にエレクトロニクス部門が27.5%の成長を記録した。
利益率の分析営業利益率は9.6%で、前年の9.5%から若干の改善が見られる。
費用の構造営業費用は、販売費及び一般管理費が増加したが、売上高の増加により利益は増加。

5.【貸借対照表(Balance Sheet)からの洞察】 :

項目分析結果
資産の状況総資産は前期比10.4%増加し、成長基盤が強化されている。
負債と資本のバランス流動負債は減少したが、固定負債は大幅に増加。資本は堅調に増加しており、長期的な安定性を示唆。
財務の健全性自己資本比率は64.3%と高水準を維持しており、財務の健全性は保たれている。

6.【キャッシュフロー計算書(Cash Flow Statement)からの洞察】 :

項目分析結果
営業キャッシュフロー(Operating Cash Flow)2,828億円の収入で、前年同期比408億円の増加。
投資活動と財務活動のキャッシュフロー投資活動は4,279億円の支出、財務活動は1,696億円の収入。
フリー・キャッシュフロー(Free Cash Flow, FCF)△1,451億円で、投資の多さが影響。

7.【分析・評価】 :

項目評価(5段階)理由
収益性4売上高と営業利益の増加により、収益性は高い。
安全性4自己資本比率が高く、財務の健全性が保たれている。
生産性3営業利益率が改善傾向にあるため、良好。
効率性3費用の増加が見られるが、売上の伸びがそれを上回っている。
成長性5特にエレクトロニクス部門の成長が顕著で、全体的に成長が期待できる。
キャッシュフロー3営業キャッシュフローは増加したが、投資活動が大きく影響している。

8.【総括と投資判断】 :
富士フイルムホールディングスは、全体的に堅調な業績を示しており、特にエレクトロニクス部門の成長が目立ちます。収益性や安全性も高く、財務の健全性を維持しています。しかし、投資活動によるキャッシュフローの減少が懸念材料ですが、長期的な成長が期待されるため、慎重にポジションを考慮することが重要です。市場の動向を注視しつつ、成長性を評価する観点から投資を検討する価値があります。

9.【課題】:

  • 投資活動によるキャッシュフローの減少が長期的な成長に与える影響。
  • 固定負債の急増に伴うリスク管理の必要性。

10.【結論】:
富士フイルムホールディングスは、堅調な業績と高い成長性を示していますが、投資活動によるキャッシュフローの減少や固定負債の増加が課題となっています。エレクトロニクス部門の成長が今後も続く可能性が高く、全体的にはポジティブな評価を与えられます。投資家は、成長性とリスクをバランス良く考慮し、慎重な投資判断を行うことが推奨されます。